こんな人におすすめ記事
- 仮想通貨について知りたい
- 仮想通貨は儲かる？儲からない？
- 仮想通貨の取引によるリスク
ツクルカ 今回の記事では、ビットコインで有名な仮想通貨について解説します。
お金って何？
仮想通貨について説明する前に、身近なお金や仮想通貨がどういった存在なのか？についてお話しします。
僕たちがよく知っている円やドル、ポンドといったお金は、国がその価値を保障している「法定通貨」と呼ばれています。
それら法定通貨の代わりになるものとして、電子マネー・ポイント・マイレージがあります。
仮想通貨もこういったお金の代わりになるものの1つで、正式には「暗号通貨」と言います。
仮想通貨って何？
仮想通貨は、暗号理論により取引の安全性を保っている通貨です。
その種類は、何百種類もあり今もなお増え続けています。
日本で買える仮想通貨の8種類
- ビットコイン
- イーサリアム
- リップル
- ビットコインキャッシュ
- ライトコイン
- イーサリアムクラシック
- モナコイン
- ネム
仮想通貨はなぜ価値があるのか
電子データのみでやりとりされる仮想通貨に、なぜお金と同様の価値があるのか？
それはビットコインに「信用」があるからです。
僕たちがお金で様々な商品と交換することができたり、サービスや体験を買うことができたりするのは、お金（硬貨やお札）に価値があると国が保障し、それをみんなが信用（信じている）しているからです。
仮想通貨は、国の保証ではなく3つの信用により価値を生み出しています。
仮想通貨の3つの価値
- 安全価値
- 希少価値
- 通貨価値
安全価値
仮想通貨は硬貨や紙幣と違って、偽造することが難しい特性を持っています。
それを実現している技術が、ブロックチェーンです。
ブロックチェーンとは？
ブロックチェーンとはネットワークに接続した複数のコンピュータによりデータを共有することで、たとえ単一のデータに改竄が加えられたとしても他のデータと記録を照合され、すぐに偽造データであるとして排除するデータの対改竄性・透明性を実現する技術です。
こうした不正の起こらないシステムを活用することで、仮想通貨は通貨としての安全性を保有しています。
希少価値
仮想通貨は発行上限や無国籍な特性などから、金（ゴールド）によく例えられます。
ブルームバーグの仮想通貨レポートなどでも、両資産の相関関係が高まっていることなども指摘されており、金と同様に長期資産の一つとして積み立てる投資家もいます。
仮想通貨で有名なビットコインの発行上限は2100万枚と決められており、2140年ごろには全てのビットコインの供給は終わると言われています。
通貨価値
株などの売買と同じで、取引で資産を増やせるイメージの強い仮想通貨ですが、対象店舗でスマホをかざしてQR決済をすることで通貨としても使用することができます。
仮想通貨のリスク
ビットコインなどは市場で取引できるため、売買益によって資産を増やすこともできる金融商品です。
そのため、資産を増やすことができるメリットとは反対に資産を失う可能性のあるリスクも存在します。
リスクその1：値動きが大きい
仮想通貨は、価格変動（ボラティリティ）の大きい金融商品です。
供給の変化や物価、天災、戦争、政変、法令・規制など仮想通貨に関わる変化に対して、時として価格が乱高下します。
取引を行う前には、こうしたボラティリティの高さを考慮することが大切です。
リスクその2：パスワードなどの紛失や盗難リスク
仮想通貨は強固で信用できるシステムに守られていますが、通貨を管理している販売所のコンピュータがハッキングされ、コインが流出する恐れがあります。
日本では2018年1月26日に発生したコインチェック事件が大きく世間を騒がせました。
参考サイト：コインチェック事件とは？北朝鮮によるハッキング犯行説とその後の展開（coindesk JAPAN）
売買する予定のない仮想通貨は、複数の取引所を利用することや取引所内のウォレットで仮想通貨を保管しないことです。
リスクその3：ネットワーク上のトラブルリスク
ネットワーク上でのトラブルを避けるためには、金融庁から認可された仮想通貨取引所を利用するなどして、リスクを抑える必要があります。
ネットワーク上のトラブルは個人レベルでは対応が難しい場合が多いので、信頼のおける取引所を利用しましょう。
仮想通貨はどこで買える？
仮想通貨は、仮想通貨取引所で購入します。
仮想通貨取引所は銀行のように全国各地に支店があるわけではなく、インターネット上に取引所があり、そのウェブサイトで自分の口座を作り、仮想通貨の売買を行います。
まとめ
電子マネーとしても使用できる仮想通貨は、値動きの大きいハイリスクハイリターンの金融商品です。
そのため売買によっては大きな資産を築くことができる一方で、資産の半分を一瞬で無くしてしまう可能性の危険な金融商品でもあります。
長期積立を行い老後の資産とするか、トレードによる大きなお金ゲットを目指すか、投資は自己責任です。
そのリスクを十分に理解した上で、ご自分のリスク許容度の範囲で投資を行いましょう。
