
資産運用をはじめてする投資初心者向けの内容です。
株、投資信託、ETFなどの投資商品を買う時に出てくるワード「NISA・つみたてNISA・iDeCo」についての解説します。
これらの言葉は、言葉として聞いたことはあるけど、
「どれが一番いいの?どれを選んだらいいの?」
「損なの?得なの?」
そういうことをみんな知りたいのだと思います。
結論としては、「全部お得だから、利用できるなら利用した方がいいよ」となるのですが、ややこしいことにまとめて利用することができなかったりします。
今回は、その辺りも含めて「知らないと損をするNISAとつみたてNISAの違い」について解説します。
NISA(小額投資非課税制度)とは?
金融庁のホームページでは、NISAの概要を以下のように解説しています。
通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります。
NISAは、「NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる、つまり、税金がかからなくなる制度です。
イギリスのISA(Individual Savings Account=個人貯蓄口座)をモデルにした日本版ISAとして、NISA(ニーサ・Nippon Individual Savings Account)という愛称がついています。
金融庁
愛称は覚えなくていいですが、通常の証券口座と比較して大切なことは2つだけです。
- 売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります(通常の証券口座)
- 金融商品から得られる利益が非課税になる(NISA口座)
「まぁ!?税金がかからない!なんて、お得な制度なの!」
と思いますが、お得な分だけ制限があります。「メリット」と「デメリット」ですね。
まず簡単なデメリットを1つ紹介しておきます。
NISA口座は、お一人につき1つしか持てません。
つまり、NISAとつみたてNISAの2つを所有することはできないため、どちらか一方を選択する必要があります。
どちらがおすすめなのかというと、「つみたてNISA」です。
それぞれのメリットやデメリットも合わせて、その違いを紹介します。
NISAとつみたてNISAの違い
この2つの違いをまとめると、以下になります。
NISA | つみたてNISA | |
非課税期間 | 5年 | 20年 |
年間非課税投資枠 | 120万円 | 40万円 |
ロールオーバーの有無 | 可能 | 不可能 |
投資対象商品 | 株式、投資信託 | 投資信託 |
投資可能期間 | 2014年〜2023年 | 2018年〜2037年 |
大きな違いは、「非課税期間」と「年間非課税投資枠」です。
つまり、「運用期間と年間投資できる金額に違いがあるよ」という話です。
NISAはその特性上、年間120万円投資できるまとまった資金や貯蓄が必要になります。
また、非課税期間が短いため、最大投資枠がつみたてNISAよりショートします。
- NISA:120万円×5年=600万円
- つみたてNISA:40万円×20年=800万円
場合によりますが、基本的に投資は投資額が大きくなればなるほど、また投資期間が長くなればなるほど安定して効果を発揮するので、つみたてNISAの方が安定して資産を最大化しやすいと言えます。
とは言え、200万円ぐらいの違いなので、正直投資額におけるマイナスはそれほどありません。
また、NISAには株式や投資信託など幅広く商品を選べるメリットがあるのに対し、つみたてNISAは投資信託しか選べないというデメリットがあります。
「だったら、NISAを選んだ方が得じゃないの?」と思いますが、一概にNISAがお得と決まったわけではありません。
当然の話ですが、投資は投資先を自分で選ぶ必要があります。
NISAは株式や投資信託など選べる幅は広いですが、広い金融商品の中からベストな商品を選ぶことはプロでも難しい作業です。
一方、つみたてNISAの場合は、長期投資に向いた投資信託を金融庁がすでに選んでいます。
その中から気に入った金融商品を選ぶだけなので、NISAより簡単に安心して資産運用をはじめることができる優しい制度です。
まとめ
NISAとつみたてNISAの違いについて解説をしました。
どちらも税制上たいへん有利な投資制度です。
どちらがおすすめかというと、投資初心者が投資をはじめるには、より簡単で小額から始められるつみたてNISAの方をおすすめします。
とは言え、その特性と違いをしっかり理解し、自分にとってどちらが有利な制度なのかを十分に理解した上ではじめることが大切です。
また、投資である以上、どちらもお得でどちらにもリスクがあります。
投資をはじめるときは、金額の大小に関係なく、自分の金融資産やリスク許容度と相談してください。